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採用情報

陸と海、
どちらでも輝ける人へ

NYK Energy Oceanの仕事は、陸上職と海上職、どちらも欠かせません。
求めるのは、自ら考え動ける行動力、仲間と協力できるチーム力、そして挑戦を楽しめる前向きさ。
世界を相手にする航海を、一緒に作っていきましょう。

陸上職と海上職のイメージ画像

陸上職の研修・教育制度

陸上職では、海上輸送を支える運航管理や安全管理に加え、営業、人事・経理・企画・システムなどの管理部門での業務も担います。
これらの部門は直接船を動かすわけではありませんが、海上輸送を円滑に進めるために欠かせない重要な役割を果たしています。
当社では、こうした多様な業務に対応できるよう、階層別研修や専門研修を充実させています。
入社後は、まず基礎研修で海運ビジネスの全体像を学び、その後、配属先に応じた実務研修を実施します。
さらに、キャリアに応じてマネジメント研修や社員が自主的に取り組むスキルアップ研修等を受けることで、専門性と総合力を磨き、将来的には海外駐在や管理職へのキャリアアップも目指せます。

陸上職の研修・教育制度の表

※ 当社では、階層ごとに資格制度を設けています。非管理職はS3~S1、管理職はM3~M1の階層で構成され、キャリアステップに応じた研修の受講が可能です。

海上職の研修・教育制度

当社はコンパクトな組織だからこそ、一人一人への対応を丁寧に行います。
管理者(一航機士)に昇進するまでを教育期間と捉え、乗船中のOJTはもちろんですが、
乗船中に克服できなかった内容を本社におけるフォローアップ、外部機関における研修を通じ、スキルアップを図っていきます。

航海士の育成プログラム

入社時

主に安全関連機器担当。 
基本的な航海士としての知識と技術の習得。

26歳頃

主に航海機器担当。 
管理職を見据え、専門的な知識と技術並びにマネージメント力の習得。

31歳頃

主に荷役・船内規律担当、甲板部責任者。
船長の補佐として更なる専門的な知識と技術の習得。

41歳頃

船の最高責任者として安全運航を達成するために乗組員や業務を統括。
航海計画の決定、狭い水道や出入港時の操船、食糧や船用金の管理などの事務作業を担当。

機関士の育成プログラム

入社時

主に補機を担当。
基本的な機関士としての知識と技術の習得。

26歳頃

主に発電機を担当。
管理職を見据え、専門的な知識と技術並びにマネージメント力の習得。

28歳頃

主に荷役関連機器担当。
管理職を見据え、専門的な知識と技術並びにマネージメント力の習得。

31歳頃

主に主機を担当。
機関部責任者 機関長の補佐として更なる専門的な知識と技術の習得。

41歳頃

船の運航を支える機関部の最高責任者。
主機(メインエンジン)をはじめとする本船上にある機器の運用・保守を統括。

説明会から面接、内定までのステップをわかりやすくご紹介します。
初めての就職活動でも迷わないよう、各段階でのサポートも充実しています。

会社説明会

陸上職

3月以降、随時実施

海上職

1月頃に数回実施

一次選考

(適性検査・書類選考)

陸上職

4月頃

海上職

3月上旬頃

二次選考

(グループ面接・オンライン)

陸上職

5~6月頃

海上職

3月中旬頃

三次選考

(個人面接・対面)

陸上職

5~6月頃

海上職

3月下旬頃

最終選考

(個人面接・対面)

陸上職

5~6月頃

海上職

3月下旬頃

内々定

陸上職

6月頃

海上職

4月上旬頃

※説明会について、陸上職・海上職ともに実施形式は決定しておらず、対面またはWebのいずれかになる可能性があります。
※いずれも説明会は選考の必須条件ではありません。ご都合により参加できない場合でも、エントリーいただけます。
※面接回数は状況に応じて変更になる場合もあります。
※選考のタイミングは目安であり、状況に応じて前後することがあります。

職種名陸上系総合職
仕事内容営業部門(営業・運航管理)、コーポレート部門(企画・人事・経理・システム等)
応募資格2027年3月に大学・大学院を卒業見込みの方
募集学部・学科全学部・全学科
募集人数2名程度
会社説明会対面/WEB
適性検査WEB受検あり
選考フロー会社説明会→ES提出→適性検査→面接複数回→内々定 ※グループディスカッション無
2025年初任給実績(大卒)基本月額:265,950円
一律諸手当:約14,770円
試用期間入社日より6カ月
条件:試用期間での給与、待遇に変動はありません
諸手当通勤費全額支給、住宅手当、大都市手当、食事補助、時間外手当他
昇給年1回(4月)
賞与年2回(6月・12月)
休日完全週休2日制(土・日)、国民の祝祭日、5月1日(メーデー)、会社記念日(10月第二金曜)、年末年始休暇、年次有給休暇(連続
取得で奨励金支給)、特別休暇(結婚、忌引、産前産後など)他
勤務時間フレックス制度(コアタイム無し) 標準就業時間:7時間30分
社会保険健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金保険
制度ワーケーション制度、テレワーク(在宅勤務)制度、配偶者転勤同行休職制度、ウェルカムバック制度、退職年金、持株会、団体保険、財形貯蓄、慶弔金、育児休職、育児短時間勤務、介護休職、再雇用制度他
施設借り上げ社宅完備、日本郵船(株)保有の保養施設が利用可能
※ 規定による条件あり
福利厚生会員サービス(宿泊補助、Netflix他)、インフルエンザ予防接種補助

安心して長く働けるよう、生活を支える制度が整っています。

働き方の柔軟性

テレワーク

週最大4日のテレワークが可能で、実際の利用イメージは週1~3回程度です。利用率は約50%となっています。業務に集中できる場所であれば、自宅以外も利用可能です。また、半日テレワーク+半日出社の組み合わせも可能で、柔軟な働き方を実現しています。

フルフレックス

標準就業時間(9:00~17:30)は定めていますが、コアタイムはありません。 月の所定労働時間を満たせば、1日の最低就業時間に制限はありません。

ワーケーション

旅行先や帰省先など、普段のオフィスとは離れた場所で、有給休暇と組み合わせて働くスタイルです。年3回まで利用可能で、事前申請が必要です。場所は国内外問わず、テレワーク勤務が可能な環境であれば利用できます。

配偶者転勤同行休職制度

社員の配偶者に国内外の転勤が発生し、同行を希望する社員が休職を申し出ることができる制度です。 配偶者の転勤に伴う離職を防ぎ、社員が継続的に当社で働けるよう、一定期間の休職を認めています。 休職期間は最長5年間、利用は1回のみ可能です。

ウェルカムバック制度

自己都合で退職した社員が、当社への再入社を申し込むことができる制度です。採用選考の結果、申込者に適した求人ニーズがあり、かつ入社に支障がないことが確認できた場合、再び仲間として迎え入れます。

副業制度

「社外で経験の幅を広げたい」と考える社員を支援するために設けられた制度です。 当社での職務遂行に支障のない範囲で、勤務時間外に当社以外の業務に従事することができます。

休暇・ライフイベント支援

連続休暇制度(補助有)

有給休暇を3日以上連続で取得した場合に補助金を支給する制度を設けています。従業員の休暇取得を促進することが目的で、週末と組み合わせることでより長期の休暇が可能になり、旅行などでリフレッシュする社員も多くいます。

育児休業

子どもが2歳になるまで育児休業の取得が可能です。復職後は、本人の申請により残業制限を設けることもできます。さらに、子どもが小学校6年生を修了するまで時短勤務制度が利用可能です。勤務時間は 5.5時間・6.0時間・6.5時間の3パターンから選択できます。

借り上げ社宅

新入社員はほぼ全員が対象です。提示された複数の物件から選び、会社名義で契約します。費用負担は約2割とお手頃です。寮ではないため、プライベートをしっかり確保できるのがうれしいポイント。さらに、結婚後は世帯用の社宅に住み替えられるので安心です。

※海上職は陸上勤務時に限ります

住宅補助(賃貸・持ち家)

自宅を所有している社員、または借家・借間の賃貸借契約をしている社員に対し、毎月住宅手当を支給します。 当社の特徴は、持ち家の場合でも住宅補助が支給される点です。

企業向け福利厚生サービス

企業向け福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」に加入しています。140万件以上のサービスを、優待価格や特典付きで利用可能です。さらに、当社独自の特典として、宿泊補助やNetflixアカウントの無料貸与を提供しており、社員に好評です。

団体保険

日本郵船グループの社員およびその家族のみが加入できる保険制度です。 お手頃な保険料で、死亡・高度障害に加え、医療や特定疾病など多様な保障を備えており、安心をサポートします。

体育・文化活動(補助有)

社員が自主的に企画・実施する活動に対し、会社が助成を行う制度です。 この制度は、社員間の交流を促進し、社内コミュニケーションの円滑化に寄与することを目的としています。社外の方も参加可能で、過去にはカート体験会やバギー体験会など、さまざまな活動が行われています。

※海上職は、陸上勤務時のみ対象となります

日本郵船グループスポーツイベント

日本郵船グループでは、社員が参加するスポーツイベントを毎年開催しています。 会社対抗の漕艇レース「水上運動会」や、社員とその家族が楽しめる多彩なアトラクションを用意した「スポーツフェスティバル」など、年に1回ずつ実施され、交流と親睦を深める場となっています。

その他

持株会

社員の資産形成を支援するため、毎月の給与や賞与から少額ずつ積み立てて日本郵船の株式を購入できる制度です。奨励金として10%を上乗せします。株価変動リスクはありますが、少額から投資できるため、長期的な資産形成に適した制度です。

財形貯蓄制度

社員の給与から一定額を天引きし、金融機関に積み立てる制度のことです。
一般財形貯蓄 、財形住宅貯蓄 、財形年金貯蓄の3種あり、目的によって選択できます。銀行利率より良い利率で貯蓄を行えるため、資産形成を促進することができます。

福利厚生施設
(保養所・レストラン)

日本郵船が保有する保養所(那須・箱根・軽井沢)やレストラン(青山・横浜)をお手頃な価格で利用でき、家族も同伴可能です。

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